ここ数年、「OMO(Online Merges with Offline)」という言葉をよく耳にするようになりました。オンラインとオフラインを分けずに顧客体験を設計する考え方で、ECサイトと実店舗の在庫・顧客データを連携させるのが代表的な施策です。経営会議では当たり前のように語られるこのテーマ、実は現場では温度差が大きいと感じています。
ECと実店舗、現場で起きている「分断」
本社は「ECと店舗は一体であるべき」と言いますが、店舗スタッフの多くは店舗の売上目標だけを見て働いています。ある店長さんから聞いた話では、「EC注文の返品対応で接客時間が削られるのに、その分の評価はされない」という不満がありました。制度上はOMOでも、評価や人員配置が店舗単体のまま、というケースは珍しくありません。
また、在庫システムが店舗とECで別管理になっている企業もまだ存在します。「ECでは在庫ありと表示されているのに、店舗には実物がない」というクレームは、ネット上でも時々見かける「あるある」です。システム統合には相応の投資が必要で、特に中堅・中小のアパレル企業にとっては優先順位を上げにくい事情もあります。
在庫・顧客データの一元化という理想と現実
理想を言えば、顧客が店舗で試着してECで購入する、あるいはEC在庫を店舗で受け取る、といった動きがシームレスにできるのが望ましい形です。実際にそうした仕組みを整えている企業もありますが、多くは一部の旗艦店や主要都市の店舗に限られているのが実情です。
地方店舗やフランチャイズ店では、システム投資が追いつかず「本社の方針とは別世界」という声も聞きます。OMOは全社一律に進むものではなく、店舗規模や立地によって段階的に浸透していくものだと捉えたほうが現実的かもしれません。
現場スタッフに求められる新しいスキル
OMOが進むと、店舗スタッフの役割も変わっていきます。単に商品を売るだけでなく、ECサイトへの誘導や、顧客データを使った接客(過去の購入履歴を踏まえた提案など)が求められるようになります。これはやりがいにもなり得ますが、同時に「覚えることが増えた」という負担感にもつながります。
研修制度やマニュアルの整備が追いついていない企業では、スタッフ個人の努力に頼る場面も見られます。OMOを本気で進めるなら、システムだけでなく人材育成への投資もセットで考える必要があるでしょう。
OMOは今後も業界のキーワードであり続けると思います。ただし「仕組みを作れば終わり」ではなく、現場がどう運用し、どう評価されるかまで含めて設計しないと、理想と現場の溝は埋まりません。もしあなたが店舗運営やEC戦略に関わる立場だったら、まずどこから手をつけますか。